
eラーニング研修とは?比較のポイントと導入・運用のステップまとめ
社内研修にはいろいろな方法があります。その1つに「eラーニング」を活用する方法があります。この記事では、研修にeラーニングを検討・導入する場合に必要な情報をまとめます。
具体的には、eラーニングが活用できる研修内容、導入のメリット・デメリット、各社のサービスの比較ポイントや導入までのステップなどについてです。よい研修の方法をお探しの方は、ぜひ参考にしてみてください。
目次[非表示]
- 1.そもそもeラーニングとは
- 2.eラーニングでできる研修400
- 3.eラーニング研修のメリット・デメリット
- 4.eラーニング導入前に整理しておくべきこと
- 4.1.➀研修全体のゴールと設計
- 4.2.②eラーニングで行いたい内容・条件
- 5.研修向けeラーニングのシステム比較のポイント
- 5.1.①教材についての機能
- 5.2.②研修効果を高めるための機能
- 5.3.③学習者を管理する機能
- 5.4.④学習者から見た使いやすさ
- 5.5.⑤費用
- 6.eラーニング研修を導入するステップ
- 6.1.➀内容・対象・時期・担当者を決定
- 6.2.②システム検討・導入
- 6.3.③実施
- 6.4.④フォローアップ
- 7.eラーニング研修ならイー・コミュニケーションズに
そもそもeラーニングとは
「eラーニング」とは、パソコン・スマートフォン・タブレットなどを使った学習方法を言います。提供する側・学習する側の利便性が高いため、人気の学習方法になっています。
eラーニングでは「LMS(Learning Management System:学習管理システム)」というプラットフォームを使う例が一般的です。近年はインターネット経由でプラットフォームにアクセスするのが基本です。また学習者が使う端末はPCからスマホ・タブレットへと移り変わってきており、すき間時間を利用した学習方法として定着しています。それに伴い教材も「スマホファースト」でコンパクトなものが増えてきています。
eラーニングでできる研修400
eラーニングは、さまざまな研修に活用することができます。例えば次のような内容に適しています。
ビジネスマナー
コンプライアンス
ビジネス上必要な知識(専門知識など)
企業理念
内定者や新入社員向けのビジネスマナーの研修や企業理念の浸透、社員全体や関連部署に対するコンプライアンスの研修に活用できます。とくに若い世代はデジタルデバイスへの抵抗もなく有効です。
ビジネス系では主に知識を身に付けるための「知識学習」的な内容の研修が多いと言えるでしょう。
その他、店舗などでの接客や調理法・クレームなどの研修でも活用されつつあります。こういった店舗系では「経験学習」的な、技術や動作を身に付けるための内容が多いのが特徴です。
eラーニング研修のメリット・デメリット
eラーニングのメリットとデメリットについてまとめます。
【メリット】
実施する側としては次のような点が挙げられます。
教材の修正・アップデートが楽
講義品質の均一化が可能
学習履歴など受講者の一括管理
また学習者側としては次のような点が挙げられます。
場所・時間を選ばない
自分のペースで学習可能
学習内容や進捗の管理がしやすい
実施する側は安定的に品質を維持しやすい点、学習者側としては利便性が高い点がメリットだと言えます。
【デメリット】
実施する側としては次のような点が挙げられます。
導入時に教材作成の手間・コストがかかる
ライブ配信の場合は学習履歴の管理がしにくい・講義の均質化が難しい
学習者側としては次のような点が挙げられます。
その場で質問ができない
実技系内容の習得は難しい
モチベーションの維持が難しい
学習者間の交流が取りにくい
上記は一般的なeラーニングのデメリットで、定期的に行うような社内での研修の場合は無関係なものも多くあります。例えば、いったん導入すればそれ以降は教材作成の手間やコストはかかりません。また学習者間の交流も社内研修なら比較的行いやすいでしょう。
eラーニング導入前に整理しておくべきこと
eラーニング導入前に検討・整理しておくことをまとめます。次の2点が挙げられます。
研修全体のゴールと設計
eラーニングで行いたい内容・条件
上記の2点を整理しておくと、導入がスムーズになり実際の運用もより効果的に行うことができます。それぞれについて具体的に見ていきましょう。
➀研修全体のゴールと設計
まず初めに研修の全体像を明確にする必要があります。
研修の対象となるメンバー・内容・範囲・期間を確認し、研修全体で何を・どこまで身に付けさせるのかを明確にします。例えば、「新入社員向けに企業理念を身に付けさせる」「管理職にハラスメント防止策を理解させる」などです。
さらに方法を問わず現在研修を行っている場合は、現在の研修方法で解決したい問題点もリストアップします。
そのうえで、eラーニングだけで完結させるのか・他の方法と組み合わせるのかを考えます。組み合わせる場合は、「どの内容をどの方法で学習させるのか」の割り振りを検討します。eラーニングと組み合わせる他の方法の例としては、集団研修・グループワーク・OJT・テストなどがあります。
それぞれの方法の特性を踏まえて、内容に応じて最適な方法を当てはめていきます。例えば実技を伴う内容はOJTで、知識のインプットはeラーニングでといった具合です。
このとき、大まかな予算の割り振りもイメージしておくと後々スムーズになります。もちろん具体的な検討段階で修正はありうるので、詳細を決める必要はありません。
②eラーニングで行いたい内容・条件
全体像を決めたら、その中のどの内容をeラーニングで学ばせるか詳細を詰めていきます。eラーニング内のゴール(何を・どこまで身に付けさせるか)も決めます。初めにイメージした大まかな全体像を、より具体的にしていく作業です。
他の方法と組み合わせる場合、eラーニング以外の方法でも同じことを行います。それぞれの方法について詰めていきながら、eラーニングについてはeラーニングの特性に最適な内容を選定します。eラーニングへの予算もイメージしておきます。
研修向けeラーニングのシステム比較のポイント
研修全体におけるeラーニングの位置づけができたら、候補のシステムを比較・選定します。ここでは、比較のポイントをまとめます。以下の5つがあります。
教材についての機能
研修効果を高めるための機能
学習者を管理する機能
学習者から見た使いやすさ
費用
1つずつ詳しく見ていきましょう。
①教材についての機能
eラーニングにおいては「教材=研修」とも言えるので、教材の機能はよく検討する必要があります。まず教材は自社独自の内容になるのか(企業理念・独自のノウハウなど)、あるいは一般的・汎用的な内容か(コンプライアンス・ビジネスマナーなど)を明確にします。
一般的な内容であれば、eラーニングのサービス側で提供される場合も多くあります。その場合、提供内容が希望に近いか確認して自社で活用できるか確認します。
自社で用意する場合は、教材作成の具体的な方法をサービスごとに確認して作成しやすいかを確認します。概念的な内容は文字ベースの教材、技術的な内容は動画など、どんな内容のコンテンツをどのような形の教材にまとめるかも決めていきます。
さらに教材作成のサポートや代行が必要か、必要な場合は候補のシステムごとにそういったサービスがあるか、ある場合はどのようなサービスかを確認しましょう。
②研修効果を高めるための機能
研修効果を高めるための機能を見て、ゴール達成に適したサービスかどうか判断します。一方的な垂れ流しで終わらないかどうかは大切です。受け身の姿勢だけでの学習よりも、能動的な姿勢で学習できる方が効果が期待できます。
「能動的な姿勢」とは、研修の場合アウトプットだと言えるでしょう。アウトプット中心に学習を組み立てられると、知識が定着しやすいという研究結果があります。テストやレポート提出の機能などがあるかどうか確認しましょう。
③学習者を管理する機能
実施側の使い勝手のよさも重要なポイントの1つです。学習者が多くなるほど、管理のしやすさが担当者の負担減につながります。具体的には、以下のような機能があるか・充実しているかを目安にしましょう。
受講対象の絞り込み機能
受講状況や受講履歴の確認機能
学習者へのリマインド機能
コンテンツをグループ別に配信
コンテンツの進行条件の設定機能
操作性や管理画面の見やすさ
学習者・学習状況・受講やテストの結果などについて抽出・分析しやすいか、抽出結果に応じて個別の対応がしやすいかどうかが大きなポイントです。
もちろん機能があるかどうかだけでなく、操作性・直感的に操作できるかどうかや管理画面の見やすさも大切です。管理担当者の変更や他部署でのスポットの利用などがある場合、操作性が高いと適切な運用が楽に行えます。
④学習者から見た使いやすさ
学習者から見た使いやすさは学習意欲に直結し、学習の効果を大きく左右します。そのため、学習者の使いやすさも研修システム選びの大きなポイントとなります。具体的には次のようなポイントがあります。
未受験の内容のアラートやリマインドメールを受け取れる
自分の受講状況や達成度が可視化される
不明点の質問がしやすい環境になっている
いろいろなデバイスに対応している
デバイスごとの動作にばらつきがない
操作性が高い・レイアウトが見やすい
学習者が自分の状況を把握しやすかったり質問しやすかったりすると、能動的に活用できてモチベーションを保ちやすくなります。
また多様な学習環境に対応できるほど、学習者の利便性が高まります。さまざまなデバイスで利用できることに加えて、一度の認証手続きで複数のシステムにログインできる「シングルサインオン」に対応していると、ログインの手間を軽減できます。
もちろん操作性の高さやレイアウトの見やすさも、基本的な部分ですが重要なポイントです。
⑤費用
費用については、規模によって費用対効果の高い料金体系が異なります。料金体系の例としては、ID数に応じた従量課金制や月額固定料金などがあります。
自社の研修について、対象者の人数・内容・配信ペース・研修期間などの条件を確認します。そのうえで、どの料金体系が最適か、サービスの内容とのバランスと合わせて検討しましょう。もちろん候補を絞りこんだら見積もりを取って比較することをおすすめします。
eラーニング研修を導入するステップ
実際にeラーニングを導入する場合の手順をまとめます。次の流れとなります。
1. 内容・対象・時期・担当者を決定
2. システム検討・導入
3. 実施
4. フォローアップ
各ステップについて、1つずつ具体的に見ていきましょう。
➀内容・対象・時期・担当者を決定
初めに、研修の全体について決定します。具体的には次の事項が挙げられます。
研修内容
研修の対象
実施時期・実施期間
実施担当者
すでに述べた通り、導入を検討する際にこれらの内容を詰めておくと実際に導入するときスムーズになります。
「研修内容」には、教材の内容や形式(文字ベースor動画など)など具体的な点も含みます。
「研修の対象」は対象の属性や人数などです。属性の例としては、「新入社員」「入社3年目」「課長以上」「営業職」など、勤務年数・役職・職種などが考えられます。「入社2年未満の店長」のような、属性を組み合わせる場合もありえます。
「実施時期」は、実務に悪影響が出ないタイミングや実務に役立つタイミングが好ましいと言えるでしょう。例えば新製品についての知識なら発売前に知っておく必要があります。スキルアップ研修やリーダー研修は、繁忙期を外して行う方がよいと言えます。システム導入にかかる時間も考慮に入れる必要があります。
「実施担当者」は、システム担当者との連携や不具合への対応のほか、教材の配信や学習者の管理やフォローなども含みます。内容別に分担したり1人が対応したりと、規模や内容によって適した形で決めましょう。
②システム検討・導入
次に研修の内容・規模などの条件をもとに、候補の中からどのシステムを導入するか検討します。内容(とくに自社コンテンツか提供コンテンツか)や運用の利便性、妥協できない条件と価格のバランスで最終的な判断を行います。
決定後は教材を準備します。提供コンテンツならどのコンテンツを使うかの選択を行います。作成する場合は、作成担当者・作成方法・作成の期限なども確認・決定しておかなければなりません。
③実施
教材の配信を行い、研修を実施します。教材は対象者別になる場合・全員同内容の場合などいろいろなケースがあります。事前の確認・決定と準備が大切です。
実施中は、受講状況の確認や必要に応じてリマインドやアラートも行います。対象者の抽出がやりやすいシステムなら担当者の負担を軽減できます。
そのほか、不具合や質問への対応も行います。必要に応じて他部署や外部と連携しながらの作業になります。
④フォローアップ
研修が終了したら、運用に関する振り返りと学習者の成績に関する確認を行います。
運用については、アンケートや全体の成績の集計を行ったりして、改善点の洗い出しと改善方法の立案などを行います。
学習者に対しては、成績がよくなかった人へのフォローや復習を促す連絡などを行います。合否を決定するような研修であれば、再試験を実施する場合もあるでしょう。その段取りや連絡も行います。
eラーニング研修ならイー・コミュニケーションズに
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