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IBTとは?CBTとの違いやカンニング対策を徹底解説

近年、オンラインの試験方式としてIBTという名称をよく見かけるようになりました。
しかしオンラインの試験方式にはCBTなどもあり、ほかの試験方法との違いがよくわからない方もいるかもしれません。 
この記事では試験の実施者に向けて、IBTとは何か、ほかの試験方法との違いは何か、導入のメリットや導入例について解説します。社内研修・昇進試験などに活用できるので、ぜひ参考にしてみてください。

目次[非表示]

  1. 1.IBTとは
  2. 2.IBTとほかの試験方法との違いは?
    1. 2.1.CBTとは
    2. 2.2.PBTとは
  3. 3.IBTを活用しやすい試験
    1. 3.1.➀各種社内研修
    2. 3.2.②各種社内試験
    3. 3.3.③資格試験
  4. 4.IBTのメリット
    1. 4.1.実施する側からみたメリット
      1. 4.1.1.試験実施に関する労力・コストを大幅にカット
      2. 4.1.2.出題内容を直前まで調整することが可能
      3. 4.1.3.試験後のデータ管理が容易
      4. 4.1.4.受験者数の増加が期待できる
      5. 4.1.5.自然災害時でも柔軟に対応しやすい
    2. 4.2.受験者からみたメリット
      1. 4.2.1.受験日時・場所の自由度が高い
      2. 4.2.2.申込みから受験までの時間が短くなる
      3. 4.2.3.解答の書き直しや見直しが楽
      4. 4.2.4.結果がわかるまでの期間が短い
  5. 5.IBTのデメリット
    1. 5.1.使用する端末や通信環境に左右される
    2. 5.2.替え玉・カンニングといった不正行為が起こりうる
  6. 6.IBTで想定される不正行為・カンニングの種類
    1. 6.1.なりすまし・替え玉受験
    2. 6.2.ほかのデバイス・メモの使用
    3. 6.3.同じデバイスで検索
    4. 6.4.外部の人物の協力
  7. 7.IBT試験のカンニング対策
    1. 7.1.本人確認
    2. 7.2.会場の環境
    3. 7.3.監視カメラ・試験官
    4. 7.4.試験システム自体の機能
    5. 7.5.Webカメラ
  8. 8.社内でIBTを活用すると効果的な社員教育につながる!
    1. 8.1.研修の理解度の測定とPDCAへの活用
    2. 8.2.スキルやコンプライアンスの維持向上
    3. 8.3.昇進・昇級試験として判断材料に
    4. 8.4.社内資格試験とタレントマネジメント
    5. 8.5.新入社員研修の効率的な教育
  9. 9.社内でIBTを導入した事例
    1. 9.1.導入例➀大手企業コンプライアンス研修+試験
    2. 9.2.導入例②大手企業担当者研修+教育
    3. 9.3.導入例③大手企業担当者試験
    4. 9.4.導入例④各種資格
  10. 10.社内試験へのCBTの導入方法
  11. 11.IBT導入ならイー・コミュニケーションズにご相談を

IBTとは

「IBT」とは、「Internet Based Testing」の略称で、インターネットを利用した試験の総称です。
コンピューターのほか、タブレットやスマートフォンなど、いろいろなデバイスを利用して受験できる試験です。 コンピューターの設備がある会場でなくとも、インターネットの環境があれば自宅でも受けることができます。そのほか、自社のスペースや設備を使ったテストにも活用できるのが特徴です。

IBTとほかの試験方法との違いは?

IBTのほかに、CBT・PBTなどの試験方法もあります。IBTとほかの試験方法では何が違うのか、詳しくみていきましょう。

CBTとは

IBTとCBTとでは、受験者が使用するデバイスが異なります。CBTは「Computer Based Testing」の略称で、オンラインのテストの中でもコンピューターを使うテストを指します。
とくにテストセンターなどの会場を借りて行う「会場型CBT」を、「CBT」と呼んでいるケースが多くあります。 しかしIBTは先述のとおり、受験者が使用するデバイスは問いません。インターネットを使っていれば、コンピューターを使っていなくてもIBTと呼ばれます。
さらにIBTは、テストセンターなど会場で受験することも、自宅など会場以外で受験することも指します。 実施する側から見ると、IBTのほうがコストや労力のカットが可能で実施のハードルが低いといえるでしょう。会場型のCBTの場合、テストセンターの手配や費用が必要です。一方、IBTは自社のスペースや設備を使って実施できます。そのためテストセンターや試験官などの手配や費用が不要です。

PBTとは

PBTは「Paper BasedT esting」の略称で、従来行われてきた試験用紙に解答を記入する方式のことです。 
受験者が試験会場で一斉に受験するため管理しやすく、試験中は監督員が巡回するのでカンニングを防ぎやすいメリットがあります。
 しかし、問題用紙や解答用紙を作成・配布・回収したり、受験者全員を収容できる会場を準備したりと、手間がかかるのがデメリットです。
また、試験後は解答用紙を回収して1枚1枚採点するため、結果が出るまでに時間がかかります。

IBTを活用しやすい試験


IBTを活用しやすい試験の形式としては選択問題が挙げられます。詳しくは後述しますが、IBTは受験者ごとに問題をランダムに出題したり、自動採点を行ったりすることが可能です。選択問題では、それらのメリットを最大限に享受することができます。
もちろん、選択問題のほかにも論述問題・動画や音声を使った問題も可能です。 試験の内容については、問題の内容がある程度決まっていて、繰り返し実施する試験に向いています。
たとえば以下のような試験が挙げられます。
・各種社内研修
・各種社内試験
・資格試験
1つずつ具体的にみていきましょう。

➀各種社内研修

各種の社内研修はIBTを活用しやすいといえます。具体的には、次のような研修が挙げられます。 
・コンプライアンス研修
・新入社員研修
・ハラスメント研修
・業務上の知識の研修
 
これらの研修は、内容がほぼ決まっており、定期的に行うものばかりです。
こういったビジネス上必要な知識の定着にIBTは有益です。 IBTの中には、eラーニングと連続性があるサービスもあります。試験結果を次の学習にフィードバックすることが可能ですので、学習効果がさらに高まります。

②各種社内試験

研修だけでなく、社内試験にもIBTは適しています。具体的には、昇進試験や昇格試験、社内資格試験などが挙げられます。いずれも定期的に行われる試験です。 
また、合否を決めるだけでなく、知識の習熟度を判定する試験としても活用可能です。
 IBTのサービスの中には、受験者のマイページが用意されているものもあり、過去の試験結果などを自分で管理することが可能です。自分の結果の推移を手軽に確認できるため、モチベーションの維持や向上につながります。

③資格試験

IBTは多くの資格試験でも導入されています。コロナ禍をきっかけとするオンライン化の進展などにより、今後もその流れは加速していくと予想されるでしょう。 
受験生は自宅で試験を受けることができ、利便性が高いメリットがあります。受験のハードルが下がるため受験者数アップにつながり、資格の信頼性向上や運営の安定に役立ちます。 より厳重なカンニング対策がされていれば、資格試験にも活用可能です。IBTの中には、カンニング対策専門サービスと連携可能なものもあります。

こちらもご覧ください

「介護福祉経営士」試験のCBTとIBT+リモート監視システム導入の事例

IBTのメリット

次に、IBTのメリットについてまとめます。
メリットは、実施者側からみた場合と受験者側からみた場合とに分けられます。ここでは、それぞれの立場からIBTのメリットについてまとめます。

実施する側からみたメリット

まず実施者からみたメリットについてまとめます。
具体的には、次のメリットが挙げられます。 
・試験実施に関する労力・コストを大幅にカット
・出題内容を直前まで調整することが可能
・試験後のデータ管理が容易
・受験者数の増加が期待できる
・自然災害時でも柔軟に対応しやすい 
それぞれのメリットについて、具体的にみていきましょう。

試験実施に関する労力・コストを大幅にカット

まずIBTなら試験実施に関する労力・コストを大幅にカットすることができます。
 IBTはオンラインで行う試験のため、あらかじめ問題・解答用紙を印刷したり会場へ輸送したりしておくといった準備が不要です。試験終了後に問題用紙や解答用紙を回収する必要もありません。選択問題については採点も自動的に行われ、採点や集計、合否の判定の手間や時間もかかりません。 
先述したとおり、自社で行う場合は、試験会場や試験官を手配する必要がありません。紙を使用した試験に比べ、あらゆる面で人員を大幅に削減することができます。 
このように、テストの実施にかかる費用・労力が大幅に削減可能となります。

出題内容を直前まで調整することが可能

IBTでは、研修内容・試験問題など、時流を反映したリアルタイム・スピーディーな調整が可能です。印刷などの事前準備が不要なため、試験直前まで問題の変更や修正が可能だからです。
これにより、最新の情報の研修・試験が可能になります。
日進月歩の分野や時事的な内容の試験などには非常に役立ちます。

試験後のデータ管理が容易

IBTは試験後のデータ管理も容易です。採点も自動化されると言いましたが、結果の集計と管理もワンストップで行うことができます。
たとえば受験者のデータ抽出などがすぐにできます。それにより一定条件を設定して、再試験が必要な受験者だけを抽出して再試験の連絡を行うといったことも容易に行うことができます。 
IBTのサービスの中には、受験者本人が自分の成績を管理できるサービスもあります。社内での活用には、そういったサービスが特に適しています。

受験者数の増加が期待できる

時間と費用をかけて試験会場まで出向く必要があるPBTは、受験者に負担がかかります。試験会場が遠いことが原因で、受験をあきらめている人もいるでしょう。
IBTならインターネット環境があればどこからでも受験できるため、受験のハードルが下がり、受験者数が増加する可能性があります。

自然災害時でも柔軟に対応しやすい

受験者を会場に集めるPBTは、自然災害や感染症といった大きなトラブルが起きた際に、試験自体を延期・中止しなくてはならないことがあります。 
実際、新型コロナウイルス感染症が拡大した2020年以降、多くの試験が延期・中止されました。試験自体は実施されたものの、受験者が新型コロナに感染して会場に行けなくなり、受験できなかったということもあったようです。 
自宅で受験できるIBTであれば、自然災害や感染症などのトラブルがあっても日時や会場の変更・キャンセルをすることができ、後日受験が可能になります。

受験者からみたメリット

次に受験者側からみたIBTのメリットについてまとめます。受験者からみても、いろいろな点で利便性が高いことが挙げられます。

受験日時・場所の自由度が高い

まず、受験日時の設定の自由度が高いことがあります。自宅でも受験できる方式なので、実施者側は受験の日時を数多く用意することが可能です。
そのため受験者は多くの選択肢から希望に合わせて日程を選ぶことができます。 時間だけでなく場所の自由度も高くなります。オンラインの試験なので、遠くまで出向く必要がありません。会場で実施される試験でも、IBTは紙を使用した試験よりも多くの会場が用意されている傾向があります。

申込みから受験までの時間が短くなる

申し込みから受験まで比較的短い時間で済むのもメリットです。
申し込みもネット上で完了するため、申し込んだ翌日に試験を受けられることもあります。

解答の書き直しや見直しが楽

パソコンの操作で解答するため、紙の試験のように消して書き直す手間が省けます。
IBTのシステムによっては、後で見直したい問題にチェックをつける機能があり、簡単に後から戻って見直すことも可能です。

結果がわかるまでの期間が短い

IBTでは採点業務も効率化されるため、紙の試験に比べて結果がわかるまでの期間が短いです。
選択式の問題などの場合は、試験後すぐに結果が分かる場合もあります。

IBTのデメリット


次に、IBTのデメリットについてまとめます。

使用する端末や通信環境に左右される

個人のPCやスマホを使用しての受験の場合、端末やブラウザが実施するIBTに対応していないものだと、適切に動かない可能性があります。
また、Wi-Fiなどの通信環境が整っていないと、受験ができません。
PCなどのウイルス対策などによってIBTのシステムが機能しなくなる場合もありますので、事前の確認が必要です。

替え玉・カンニングといった不正行為が起こりうる

好きな時間・好きな場所で受験できるということは、替え玉やカンニングといった不正行為が起こる可能性があります。
カンニングなどの不正行為に関しては、次の項目で詳しく解説します。

IBTで想定される不正行為・カンニングの種類

ここでは、IBTやCBTの試験で行われる可能性のある不正行為・カンニング方法についてまとめます。具体的には次の4つのケースに分けることができます。 
・なりすまし・替え玉受験
・ほかのデバイスやメモの使用
・同じデバイス検索するなどによるカンニング
・外部の人物の協力によるカンニング
 1つずつ、具体的にみていきましょう。

なりすまし・替え玉受験

まず、なりすましや替え玉の人物による不正・カンニングです。受験している人物が申し込んだ人物と違うケースです。
IBTなどオンラインの試験のほか、従来の紙を利用した会場型の集団試験でも同じように起こりえます。ただしオンラインだと本人確認がしづらい場合があり、紙を利用した試験よりもなりすまし受験が起こりやすいといえます。

ほかのデバイス・メモの使用

受験に使うデバイスとは別にほかのデバイスを用意しておき、それを悪用するケースもあります。オンラインの試験の多くはコンピューターで受験しますが、試験で使うコンピューターとは別にスマートフォンなどを使えるようにしておく方法です。 会場型CBT・自宅受験のIBTいずれでも起こりうるケースですが、直接監視することができないIBTのほうが発生の可能性が高くなります。
 IBTによる自宅受験の場合、Webカメラの死角にほかのデバイスやメモ、付箋などを置いたり貼ったりすることも考えられます。

同じデバイスで検索

試験に使用しているデバイスを使って、試験中に解答に必要な情報を検索したり保存しておいたデータを見たりしてカンニングするパターンもあります。
 試験のシステムと同時にWebのブラウザを起動させて検索したり、社内試験などで自分のコンピューターを使用したりなどして、カンニング用のデータを見ながら解答するようなケースです。 
これは一人で行う場合がほとんどですが、次の例のように協力者がいる場合もあります。

外部の人物の協力

外部の人物がカンニングに協力する場合もあります。 自宅でのIBTでは、Webカメラの死角に協力者がいるパターンがあります。そのほか、外部の人物とインターネットなどで連絡を取り合って不正を行う場合もあります。
やり取りには、試験で使用しているのとは別のスマートフォンなどが利用されるパターンもあります。 またコンピューターを協力者が遠隔操作したりして、本人は受験しているようなふりをしているだけの場合もあります。これは事実上なりすまし・替え玉受験といえるでしょう。
2022年11月に、就職活動のWebテストで代行受験した会社員が逮捕されるという事件がありました。この事件ではテストの画面を依頼者と共有して、代行業者がヘッドフォンを通じて依頼者に音声で解答を教えていました。 

以上のような不正行為が行われないよう、IBT試験の実施に際しては、あわせてカンニング対策も講じることが重要です。

IBT試験のカンニング対策


IBTでカンニングを防止する方法についてまとめます。多くのIBTのサービスでは、カンニングの防止に努めています。
具体的には次の方法があります。 
・本人確認
・会場の環境
・監視カメラ・試験官
・試験システム自体の機能
・Webカメラ 
1つずつ具体的にみていきます。

本人確認

試験前の対策として、オンラインでも本人確認を行うという方法があります。
会場型のCBTを中心に行われている対策方法です。 申し込み時に身分証明書のデータを事前提出することを義務づけたり、その場での提示を行ったりします。照合は受付や試験官による目視のほか、近年では「顔認証システム」を利用したなりすまし受験の防止もできるようになっています。
受験者の顔写真をあらかじめ登録しておき、試験日に撮影した顔写真と照合すれば、簡単に本人確認が可能です。 自宅などでのIBTに本人確認ができるサービスを導入する場合は、試験の内容や厳密さとのバランスはありますが、精度の高さを重視することが大切です。

会場の環境

会場型の試験の場合、会場の環境をカンニングできない状態にする方法もあります。
具体的には、受験生同士の距離を空ける、パーテーションで区切るといった方法です。 会場型のCBTや自社で行うIBTなど、集団で行う試験で実施することができます。

監視カメラ・試験官

会場型の試験の場合、試験会場を監視する方法があります。監視カメラを活用したり、試験官が巡回したりします。古典的ではありますが、確実な方法です。
自宅などで行うIBTには「オンライン・プロクタリング」という試験方法があります。これは遠隔地にいる試験官がマイクとカメラを通してリアルタイムで監視を行い、試験を実施するものです。一部の資格試験や英語テストなどで導入されています。

試験システム自体の機能

試験官がリアルタイムで監視するのが難しい場合でも、試験システム自体の機能により、カンニング対策をすることも可能です。
例えば、以下のような機能が挙げられます。
 
・リモート監視システム
近年、一般的となったのがリモート監視システムです。新型コロナウイルス感染症の拡大によって自宅などで受験する形式が増えたため、IBT試験自体にリモート監視システムを実装するのが一般的になってきています。試験の内容や状況に合うシステムを探してみましょう。 

・不正検知システム
試験中の様子を録画し、その動画をAIが自動解析して不正を検知するシステムです。試験官がずっと見張っておく必要がないので、受験者数が多い試験でも対応しやすいでしょう。 ・ほかのアプリケーションの使用を制限するシステム
試験中にWebブラウザで検索したり、ほかのファイルを閲覧したりする行為を制限できるため、自宅型のIBTのカンニング対策に有効です。

・シャッフルもしくはランダムな出題形式
問題をシャッフルして出題したり、大量に登録した問題からランダムに出題したりするシステムを選ぶと、先に受験した人からの情報流出による不正を防ぐことが可能です。

Webカメラ

システムによっては、コンピューターのWebカメラを使用して挙動を監視することが可能です。これにより、たとえばモニター以外のところを見ていないかどうか、ほかを見ている場合それがどのぐらいの時間続いているかといったことが確認できます。解析にAIを活用している場合もあり、高い精度が期待できます。
Webカメラでの監視には、リアルタイムでの監視と録画を確認する方法との2つがあります。会場型以外のIBTで利用する場合は、受験者にWebカメラの使用を義務づける必要があります。

社内でIBTを活用すると効果的な社員教育につながる!

IBT自体のメリットはすでに述べましたが、企業が社内でIBTを活用するときの方法とメリットについてまとめます。具体的には、以下の方法とメリットがあります。 
・研修の理解度の測定とPDCAへの活用
・スキルやコンプライアンスの維持向上
・昇進・昇級試験として判断材料に
・社内資格試験とタレントマネジメント
・新入社員研修の効率的な教育 
1つずつみていきましょう。

研修の理解度の測定とPDCAへの活用

 まず、研修の内容をどのぐらい理解できているか測定してPDCAを行うのにCBTを活用できます。
 
理解度の測定のためには、研修内容の重要なポイントを問題にしておきます。eラーニングや録画配信など、全員が必ず同じ内容を学習する場合はとくに適しています。もちろん集合式の研修でも、決めておいた内容どおりに講義を行えば問題ありません。
 
研修の中で試験を行うことを告知しておけば、受験者の参加意識も高まります。その場合、効果の測定だけでなく効果そのものを高められる可能性があります。
 
また、正答率の高い問題・低い問題を洗い出して共通点を探ったり分析したりすることで、研修の改善点を発見することにつながります。あるいは平均点の推移などを見れば、何か変化の原因を見つけることができるかもしれません。
 
そのような分析結果をもとに研修の内容や方式を改善させることを繰り返せば、研修のPDCAにも組み込むことが可能になります。

スキルやコンプライアンスの維持向上

IBTによる試験を、スキルやコンプライアンスの維持向上に役立てることができます。
 
IBTがスキルや業務に必要な知識の習得に役立つのはイメージしやすいことでしょう。テストをきっかけに効率よく習得することが可能になり、継続的にテストを受けることで定着・維持させることができます。
 
コンプライアンスなどの定期的な試験としてもIBTを活用できます。コンプライアンスについては、必要な内容を理解することと、理解したことを知識として身に付けている状態を保つことの2つの必要があります。ハラスメントや情報管理など自社の信用にかかわるポイントなので、知識の維持は重要です。
 
知識の維持のために、コンプライアンス対策は継続的な取り組みが必要です。一度研修をやったからといっても忘れてしまう可能性があるほか、新しい事例や注意点が加わる場合もあるからです。定期的に試験を行うことで、常に最新の知識を身に付けた状態を保つことができます。
 
またIBTは過去の受験データも記録されるので、点数の推移を見ることで習熟度の流れも一目瞭然です。全体の確認も容易にできます。

昇進・昇級試験として判断材料に

IBTを昇進試験や昇級試験に活用し、処遇などの判断材料にすることもできます。とくに減点するための評価より、結果を加点する評価を行うのに適しています。
 
とくに支社が全国に広がっているなど、受験対象者が散らばっている場合や受験者数が多い場合に適しています。IBTにより同じ条件で公平な試験を行うことができます。採点の労力もなく、人事や総務担当者の負担を減らすことも可能です。
 
試験結果ははっきりしてわかりやすい根拠となるので、社員の納得感も高まります。テストの採点にも主観が入り込む余地がないため、より客観的な結果として受け入れられるでしょう。評価と処遇は不満の起こりやすいポイントなので、客観的な基準は対策として有効です。

社内資格試験とタレントマネジメント

昇進や昇給のほか、社内資格制度の試験としてもIBTを役立てることができます。手作業を含むような実技の資格試験にはやや不向きですが、そのほかの知識系の試験には適しています。実技が必要な資格でも、知識面の試験として組み合わせると試験の精度も高められるでしょう。
 
試験結果は、タレントマネジメントなど人事上のデータとして活用することも可能です。タレントマネジメントは、社員のスキルを経営資源として捉え人事計画に積極的に活用することです。
 
社内試験の結果・社内資格の合格はわかりやすいスキルの証明となります。タレントマネジメントのデータとして活用しやすいといえるでしょう。
 
そのほか合格者の成績とその後の業績の関連性を見ることで、資格制度の改善・向上にも役立てることができます。内容によってはeラーニングなどの研修と連動させることも可能です。

新入社員研修の効率的な教育

新入社員研修の確認試験としてもIBTを活用できます。新入社員研修の試験の場合は、とくに同じ問題を繰り返し利用できるので少ない負担で習熟度を確認することができるでしょう。
 
基本的なビジネスマナーなどは内容もおのずと決まってきます。つまり確認する事項は限定されます。また、新入社員研修は、問題漏洩などの不正も事実上ほぼ起こらないといえます。新入社員は既存社員との関係性がまだ浅いため、過去の受験者が過去に出題された問題の解答を教える可能性は極めて低いからです。これらの理由により、IBTは新入社員向けの試験に向いているといえます。
 
基本的なビジネスマナーなどは、サービス提供者が用意したコンテンツを使ってeラーニングで学習する場合もあるでしょう。そのような場合は問題の取捨選択もeラーニングのデータを活用することができるので、さらに負担が少なくて済みます。

社内でIBTを導入した事例

では、IBTはどのような企業がどのような目的で使用しているのでしょうか?次に、IBTの導入例について当社の場合を中心に紹介します。
 
弊社のIBTのサービスは「MASTER CBT PLUS」です。「CBT」と名前にありますが、インターネットを使用した試験プラットフォームです。コンピューターに限らずタブレットやスマートフォンでも受験することができます。以下でご紹介するのは、同サービスの導入例です。

導入例➀大手企業コンプライアンス研修+試験

某広告・人材サービス企業様に、コンプライアンス研修と効果測定の試験のために「MASTER CBT PLUS」を導入いただいています。全従業員が試験対象者となる大規模な社内試験です。
 
導入により事業単位のコンプライアンス関連教育を一元化、さらに入社日や職種で異なる種類の試験を配信、合否自動判断後の結果・再試験通知、さらに各試験の設問内容更新などにご活用いただいております。これらの運用管理を少人数で実現され、コスト削減にも成功していらっしゃいます。

導入例②大手企業担当者研修+教育

某日薬品企業様が、担当者向けの専門知識の研修と教育のために「MASTER CBT PLUS」を導入されました。研修前後にテストを実施し、知識が定着するよう工夫されています。
 
テストのほかにもいろいろな手段を講じることで、さらなる定着・習熟に役立てていらっしゃいます。たとえば映像コンテンツを配信したり結果を関係各所にフィードバックしたりなさっています。受講者の満足度も高く、知識向上にも寄与しているとのご評価をいただいています。

導入例③大手企業担当者試験

某日薬品企業様の担当者向け試験に「MASTER CBT PLUS」をご利用いただいています。オフラインで使用でき試験中の通信トラブルとも無縁だった点が弊社サービスを選んだポイントだったといいます。
 
また最新の知識も必要な試験のため、直前で問題内容を最新のニュースに合わせて調整できた点もご評価いただいています。さらにテストだけでなくアセスメントとしても活用、今後の教育にも役立てていくご予定とのことです。

導入例④各種資格

一部の資格試験では、自宅での受験も可能なIBTが導入されています。またIBTの中でも会場型のCBTは数多くの資格が対応しています。「MASTER CBT PLUS」と連携している弊社の会場型CBTサービス「J-Testing」をご利用いただいている資格試験を、ごく一部ですがご紹介します。
・相続診断士資格試験
・DTP検定
・損害保険仲立人試験
・生命保険仲立人試験
・スイーツコンシェルジュ検定
・発達障害学習支援サポーター認定試験
・問題解決力検定
・不動産仲介士資格認定試験
・お肉検定 
このように、多くの資格試験で活用されています。

社内試験へのCBTの導入方法


CBTは、基本的には提供されているサービスから自社に合うものを選ぶのが一般的です。自社で開発することも不可能ではありませんが、専門知識のある社員がいなくてはならないなどあまり現実的ではありません。 使用するサービスを決定したら導入はサービス提供元のレクチャーに従います。
試験問題そのものは、以下の手順を参考に事前に用意することもできます。


➀目的を明確にするどんな知識やスキルの習熟度を測るのか、目的を明確にします。目的を具体的に理解・把握できているほど、試験のブレが少なくなります。 

②形式・難易度・合格点の決定〇×式から記述式まで、いろいろな形式の中から目的に合う形式を選びます。難易度は形式によって決まるともいえます。合格点は目的と難易度に合わせる必要があります。 

③内容の決定試験内容として具体的な設問を決めていきます。多めに作成して、目的に合っているかどうかで1問ずつ取捨選択しましょう。 

④表現・体裁の統一「です/ます」と「だ/する」、「~を選びなさい」と「~はどれか」など、類似の表現や体裁を統一します。 

⑤取り込みできる形式にデータ化システムに取り込める形式にデータ化します。ExcelやCSVなどが利用できるシステムが多いでしょう。 


上記を参考に、サービス提供者に確認しながら準備しましょう。試験を行ったらPDCAを行っていくことも大切です。

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